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週刊SPA!「買うと損する金融商品」に安東隆司コメント掲載 テーマ型投信・毎月分配型投信・新興国通貨建て債券・ファンドラップ等

週刊SPA!2023年9月12日号P18~ 「買うと損する金融商品」記事に安東隆司のコメントが掲載されました。
記事では注意が必要な金融商品について解説しており、複数項目にわたり安東隆司がコメントした内容が掲載されています。

安東隆司コメントが掲載されている箇所

P20 旬のテーマ推しで高値掴みさせる!?【テーマ型投信】
P21 “タコ足”配当は「×」だが高齢者には「+」な商品も【毎月分配型投信】
P22 為替手数料だけで10%以上!?【新興国通貨建て債券】
P23 二重コストを金融庁も問題視!【ファンドラップ】

また、他にもP27『プロが買っている金融商品はコレだ! 金融の賢者たちも「買う」商品』では、
S&P500や世界株式に連動する低コストETFなどについてコメントしています。

安東隆司コメント部分抜粋

安東隆司コメントが掲載されている箇所を一部抜粋して紹介します。

旬のテーマ推しで高値掴みさせる!?【テーマ型投信】

「株に投資する商品の直近10年間のパフォーマンスを比較すると、アクティブ型の約9割がインデックス型に負けています。にも関わらずアクティブ型がどんどんつくられるのは、販売者に収益のキックバックがあるため。成長性が高そうなテーマにスポットを当てたイメージ戦略に乗ってはいけません。日銀や各国中央銀行も含め、プロは指数に連動するETF(上場投信)を買っています。最近はインド投信が人気ですが、こうしたテーマ型投信の集中投資には大きなリスクがある」
「だから、販売者は旬が過ぎた投信の保有者に新しいテーマの商品への乗り換えを勧める。いわゆる”回転売買”です。テーマ型投信そのものが悪なのではありませんが、販売者が手数料を稼ぎやすい商品であるのは間違いない」(安東氏)

“タコ足”配当は「×」だが高齢者には「+」な商品も【毎月分配型投信】

「金融庁は一律で毎月分配型商品を新NISAの対象から除外しましたが、高齢者にとっては資産を取り崩さずに毎月の生活費の足しが得られるという点で、メリットのある商品。”特別分配金“の名目で投資家の元本を取り崩す商品が問題なのであって、運用収益を元にした健全な普通分配ならば問題はありません。その投信の配当原資が低下すると分配金の減少もありえますが、元本を取り崩され、解約時に資金が大幅に減少する心配はほぼありません」

為替手数料だけで10%以上!?【新興国通貨建て債券】

「トルコリラ建てならば、日本円からリラに交換しなくてはならないのですが、この為替手数料が明示されないまま売られてきたのです。私が知る限りでは片道で7%以上の為替手数料を取っていた時期もあります。償還時にはまたリラから円に戻さなくてはならないので、往復で14%。新興国通貨には為替手数料が高くなる傾向もあるのです」

二重コストを金融庁も問題視!【ファンドラップ】

「ファンドラップの運用対象は高い信託報酬が設定されたアクティブファンドばかりというケースが見られます。低コストのインデックス投信や、ETFでも運用できるはずなのに。投資一任受任料やファンドラップ手数料と言った、預入試算に応じたコストに加え、投信の保有コストである信託報酬も発生する。
そのため、かかるコストに見合ったリターンを上げられていないサービスもある」(安東氏)

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